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論文

ゴムへの放射線照射効果

伊藤 政幸

高分子加工, 41(2), p.81 - 85, 1992/02

本報はゴムに対する放射線の照射効果を主に筆者の報告を中心にまとめた解説である。まず、ゴムに放射線が照射された場合に起きる反応を説明し、それらの反応と照射に伴う機械的、電気的物性の変化との関わりを検討した。次ぎに、以下の諸問題について研究の現状を紹介した。(1)ゴムの劣化に対する熱と放射線の相乗効果、(2)時間短縮放射線照射方法の検討、(3)耐熱ゴムと耐放射線ゴムとの相関性、(4)照射による耐熱性の低下。

論文

3.1.4, 放射線固相重合に関する開発研究: 3.1.7, 耐放射線性試験研究の進展

中瀬 吉昭; 嘉悦 勲*; 日馬 康雄; 瀬口 忠男

放射線化学の歴史と未来; 30年の歩み, p.306 - 325, 1990/11

3.1.4.トリオキサンの放射線固相重合の開発研究の歴史をまとめた。また、固相重合の発展として展開した低温放射線重合法による高分子材料の開発についてもまとめた。トリオキサンの場合、モノマー精製から安定化までの一貫したプロセスの工業化技術を確立し、テトラオキサンの場合、同時安定化固相重合プロセスを完成し、アセタール樹脂製造法として工業化技術を確立した。低温放射線重合では、ガラス性モノマーの固相重合をとりあげ、基礎研究から応用研究へと発展させバイオ関連技術を開発した。3.1.7.耐放射線性試験研究の必要性が、原子炉周辺で用いられる有機材料の重要性から確認されだし、照射効果の研究とともに、材料の健全性、信頼性の評価が必要となった。これにともない、試験条件の設定等評価のための試験法の開発が原子炉の安全運転のために必要なことなどの歴史をまとめた。

論文

絶縁材料の劣化に及ぼす放射線・蒸気環境の複合効果

日馬 康雄; 岡田 漱平; 八木 敏明; 伊藤 政幸; 吉田 健三; 田村 直幸

EIM-85-162, p.93 - 102, 1985/00

原子炉の想定事故であるLOCA(冷却材喪失事故)時に想定される種々の劣化因子の中で劣化に大きな影響を与える放射線と蒸気環境を別々にあるいは同時または逐次に与えた際の劣化挙動について機械的性質の伸びを指標として調べ、相乗効果の有無を検討した。その結果、架橋ポリエチレンを除くハイパロン、EPR、クロロプレン、シリコーンゴムなどの材料は環境因子を同時に与えると相乗効果がみられ劣化が促進される。また放射線と蒸気環境を逐次に与えた場合、試料によっては照射による損傷がその後の劣化に影響を与えることがあり、これらは配合の違いにより影響を受けることがわかった。一方、架橋ポリエチレンについては、熱によるアニール現象が認められ、同時環境に暴露した方が劣化が少ない。また、逐次に与えた場合にも伸びが回復するなど照射による損傷は蒸気環境暴露中に回復することが明らかになった。

論文

化学応力緩和における熱と放射線の相乗効果

伊藤 政幸

日本ゴム協会誌, 54(4), p.243 - 247, 1981/00

ゴムを一定量伸ばした状態で、熱や放射線などの劣化因子を与えると分子鎖が切断されてゴムに加えられた応力の緩和が起る。本報では、クロロプレンゴムを温度範囲100~150$$^{circ}$$Cにおいて、線量率2.2$$times$$10$$^{4}$$~1.21$$times$$10$$^{5}$$R/hの$$gamma$$線照射下で化学応力緩和を測定した。その結果、熱と放射線を同時に試料に加えた場合の緩和速度は、熱と放射線をおのおの独立に加えた速度の単純和とはならず、熱と放射線の相乗効果があることが明らかとなった。相乗効果は温度が高いほど大きくなり、線量率依存性は少ない。これらの結果より相乗性を定量的に表し、物質相互に比較するために「熱と放射線の相乗係数」を提案する。

報告書

テトラオキサンのハロゲン,又はハロゲン化炭化水素存在下における重合

中瀬 吉昭; 吉田 勝; 坂本 昌弘; 伊藤 彰彦

JAERI-M 5601, 40 Pages, 1974/03

JAERI-M-5601.pdf:1.27MB

テトラオキサンの放射線固相重合の研究において、再結晶溶媒の重合速度におよぼす影響を検討する過程で、ハロゲン化炭化水素がテトラオキサンの重合を開始することが判明した。とくに、ヨウ化メチルによる重合の場合、非常に高分子量のポリオキンメチレンか得られる。また、ヨウ素存在下でテトラオキサンを重合した場合にも高分子量ポリマーが得られることがわかった。これらの重合開始剤は、同時安定化重合に非常に有効であることも判明した。ハロゲン、またはハロゲン化炭化水素と放射線照射を併用すると、相乗効果があり、重合速度が大きく増加する。この放射線照射併用の条件を検討した結果、開始剤添加量が非常に低く(1~10ppm)ても十分な速度でテトラオキサンを重合することができた。また、ハロゲンとハロゲン化炭化水素の混合物を重合開始剤とする場合にも相乗効果を認めた。

口頭

核不拡散、核セキュリティの推進方策に関する研究,1; 全体概要

須田 一則; 清水 亮; 小鍛治 理紗; 田崎 真樹子

no journal, , 

原子力の平和利用を推進していく上で不可欠な核不拡散(保障措置や計量管理の情報等を含む)、核セキュリティ(2S)の双方を推進するため、2Sの相乗効果の活用について、技術的な視点から調査・分析する。

口頭

核不拡散、核セキュリティの推進方策に関する研究,2; 核セキュリティへの相乗効果

須田 一則; 清水 亮; 田崎 真樹子; 玉井 広史

no journal, , 

原子力の平和利用を推進していく上で不可欠な核不拡散(保障措置や計量管理の情報等を含む)、核セキュリティ(2S)の双方を推進するため、技術的な視点から調査・分析を行っている。本報告では、核不拡散から核セキュリティへの相乗効果について検討する。

口頭

核不拡散、核セキュリティの推進方策に関する研究,4; MOX燃料加工施設への適用検討

清水 亮; 田崎 真樹子; 玉井 広史; 須田 一則

no journal, , 

核不拡散(保障措置や計量管理の情報等を含む)と核セキュリティの相乗効果を検証するため、日本原子力研究開発機構(JAEA)のMOX燃料加工施設を一例としてその適用性を検討した。検討にあたっては、施設に設置されている封じ込め監視機器(C/S機器)及び計量管理情報をセキュリティ側と共有することによる、内部脅威(盗取)の検知に対する効果を評価し、効果が期待できることを明らかにした。

口頭

核不拡散、核セキュリティの推進方策に関する研究,5; 核セキュリティから核不拡散への相乗効果とその課題

清水 亮; 木村 隆志; 田崎 真樹子; 玉井 広史; 須田 一則

no journal, , 

核不拡散・核セキュリティの2Sに係る更なる強化・効率化を目指した研究で、シリーズの5回目となる今回の発表では、核セキュリティ側からの核不拡散(保障措置)への相乗効果として、核セキュリティ側の設備・データの、保障措置の目的である核物質の転用の早期探知及び封じ込め・監視への効果の検討を行った。その結果、原子力施設における核セキュリティから核不拡散への相乗効果は、封じ込め・監視の強化に一定の有効性はあるものの、複数の課題があることを明らかにした。

口頭

核不拡散、核セキュリティの推進方策に関する研究,7; 核燃料サイクル施設での核不拡散、核セキュリティの相乗効果のまとめ

清水 亮; 木村 隆志; 田崎 真樹子; 玉井 広史; 須田 一則

no journal, , 

核不拡散、核セキュリティの相乗効果の研究成果の取りまとめとして、核燃料サイクル施設での相乗効果の適用性の評価結果、及び将来施設の設計時に考慮すべき事項等を報告する。

口頭

核不拡散、核セキュリティの推進方策に関する研究,6; 核不拡散と核セキュリティの相乗効果に係る課題克服策の検討

木村 隆志; 清水 亮; 田崎 真樹子; 玉井 広史; 須田 一則

no journal, , 

核不拡散と核セキュリティ(2S)に係る更なる強化・効率化を目指して、2Sの相乗効果を得るために、2S相互間での情報共有の課題克服策を制度・技術の両面から調査・検討し、その実現性を評価した。

口頭

核燃料サイクル施設での核不拡散、核セキュリティの相乗効果

清水 亮; 木村 隆志; 田崎 真樹子; 北出 雄大; 玉井 広史; 中西 宏晃; 須田 一則

no journal, , 

核不拡散(保障措置)と核セキュリティ(2S)のさらなる強化・効率化を目指し、将来の核燃料サイクル施設での2Sの相乗効果の活用と、一方で障害があればそれを除去するために必要な方策について、制度的・技術的な視点から調査・分析を行った結果について報告する。

口頭

Conceptual study on synergy effect towards strengthening nuclear safeguards and nuclear security

玉井 広史; 木村 隆志; 清水 亮; 田崎 真樹子; 中谷 隆良; 須田 一則

no journal, , 

保障措置と核セキュリティ(2S)の相乗効果が期待できる施設・工程を評価・検討した。例として測定機器の共同利用の可能性が考えられる。再処理プラントでは、タンクレベルゲージを、IAEA保障措置の転用検知、国の機関による盗取の検知、事業者による運転状況の監視にそれぞれ利用している。こうした状況下で、検出器に要請される感度・時間応答等が各利用者が要請する性能を満足するものであれば、生データを共用する可能性が考えられる。これにより、検出器設置の重複を避けコスト上の有用性ももたらすであろう。将来のあらゆる原子力施設における相乗効果を、設計段階からの2Sに基づいて図ることが期待できよう。

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